学生にとって学会参加費用は決して安いものではなく、自腹となるとかなり負担が大きいと言えます。

この記事では、そんな学生の学会参加費用について解説していきます。

学生の学会参加費用は自腹なのか

結論から言うと学生の場合、学会参加費用が自腹かどうかは大学や研究室によって対応がバラバラです。

基本的な考え方としては、学会参加・発表にかかる費用の支給については、「仕事として参加するかどうか」が重要な判断基準になります。

具体的には、教員の指示で学会に参加する場合、その費用は一般的に支給されることが多いです。

これは、会社員が業務として出張する際に会社が費用を負担するのと同じ考え方です。

この場合、学会への参加や発表は「仕事」としての責任が伴い、報告書の作成や報告会の実施が求められることもあります。

一方、学生が自身の意志で学会に参加する場合、費用は自己負担となることが多いです。

これは、会社員が自己投資として有給を使い、有料セミナーに参加する状況に似ています。

ただし、自発的な学会参加がラボや教員にとっても有益であると判断される場合、その意義を説明して費用の支援をお願いすることも可能です。

さらに、大学や財団によっては、学生の学会発表に対する補助金や奨学金が提供されることがあります。

これらの補助を受ける場合でも、指導教員との相談や許可を得ることが不可欠です。

特に問題となるのは、教員の指示で学会に参加するにもかかわらず、その費用が支給されない場合です。

これは、会社員が業務としての出張に対して旅費が支給されない状況に似ています。

このような場合、大学内の相談窓口（学生相談室や研究倫理相談窓口など）に相談することが重要です。

このような対応により、問題の解決や状況の改善が期待できるかもしれません。

このように、学会参加における費用の扱いは、教員の指示か学生自身の意志かによって大きく異なります。

参加前に、支援の有無や手続きについてしっかりと確認し、必要な書類を揃えることが大切です。

自腹の場合資金が不足していても学会に参加するには？

学会に参加するための資金が不足している場合、いくつかの方法で費用を抑えつつ、学会に参加することが可能です。

ここからは、いくつかの方法を紹介していきます。

他の研究室の先生に相談する

まず、指導教官に学会参加費用を支援してもらえなかった場合でも、他の研究室の先生に相談してみることが有効です。

特に、関連分野の先生や副指導教官がいる場合、その先生が研究プロジェクトに参加させてくれたり、資金を確保してくれる可能性があります。

また、学会や研究活動に対する意欲を積極的にアピールすることで、予算の工面が難しくても他の有益な情報を得られることもあります。

奨学金を活用する

学会によっては奨学金（スカラシップ）が提供されている場合があります。

国際学会の奨学金は倍率が高いですが、国内学会の奨学金は意外と利用されていないことがあり、積極的に探す価値があるでしょう。

特に、SNSや学会の内部でしか知られていない情報を得るためには、広く先生方とコミュニケーションを取り、奨学金の存在を確認することが重要です。

学会ボランティアへ参加する

学会の運営ボランティアとして参加することで、参加費を免除してもらう方法もあります。

運営は人手不足であることが多く、ボランティアを名乗り出ることで参加費が無料になるだけでなく、著名な研究者との交流の機会も得られる可能性があるでしょう。

各大学の学会費用に関する対応は？

学会参加が自腹かどうかは、各大学の対応によりけりです。

ここからは、各大学の対応について解説していきます。

北海道大学

北海道大学では、修士課程及び博士後期課程に在籍する学生を対象に学会発表に関係する費用を補助する制度があります。

補助が出る範囲は、交通費、日当及び宿泊費用です。

対象となる学会発表は、日本国内で行われる全国大会規模の学会とし、プログラムに発表者の名前が掲載されていることが必要となります。

慶應義塾大学

慶應義塾大学では、慶應義塾の大学院生であれば小泉基金から国際的な学会における発表または参加のための海外渡航費用が補助される制度があります。

北米・欧州であれば15万円、中東であれば12万円、アジアであれば9万円など場所によって違いはありますが通年申請することが可能です。

京都大学

京都大学では、大学院教育支援機構海外渡航助成金という支援制度を利用することができます。

この制度は、京都大学の大学院生が国際学会で研究発表をするなどの際に利用することが可能です。

1人あたり、最大で40万円の補助を受けることができます。

まとめ

学生の学会参加は、自腹の場合経済的に大きな負担となります。

所属している大学や研究室に補助の制度があるか確認するとよいでしょう。

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