学会離れが進んでいる?人手不足を解消するには?

2025.03.20

2025.03.30

近年日本では、学会離れが進んでいる背景もあり人手不足に陥っている学術団体も少なくありません。

この記事では、そんな学会の人手不足について解説していきます。

学会が人手不足になっている主な原因

学会が人手不足になっている理由は何でしょう。

ここからは、そんな学会が人手不足になっている主な理由について解説していきます。

大学・企業のコスト削減

学会費は個人や所属機関の負担によって支えられていますが、大学や企業がコスト削減を進めているといった背景も原因のひとつです。

特に国立大学の運営交付金の削減により、研究費の確保が困難になり、魅力を大きく感じられない場合、退会を考える研究者も少なからずいます。

また、企業の研究開発費が削減されることで、企業に所属する研究者が学会に所属するメリットを感じにくくなってしまったことも学会の人手不足の原因です。

法人会員(企業)の減少

企業のビジネスモデルが従来の「研究開発型」から「ソリューション・ビジネス型」へ移行する中で、学会に所属する必要性が低下してしまい学会の人手不足が発生しています。

例えば、半導体などの研究開発を行っていた企業が、顧客の課題解決を中心とするビジネスにシフトした結果、学会での発表や論文の発表が業務上のメリットにならなくなっています。

結果的に、退会者が増えて学会が人手不足になっているのが現状です。

大学教員・若手研究者の減少

国立大学の人件費削減が進む中で、大学教員の数を増やすことが困難になっています。

その結果、若手研究者が安定した職を得ることが難しくなり、期限付きの雇用契約で働くケースが少なくありません。

特に30代の研究者の多くが、安定した雇用を求めて民間企業へ転職し、それに伴い学会を退会する傾向が強まっています。

この状況が続けば、今後さらに学会会員の人手不足が加速し、学術分野全体の衰退につながる可能性があるでしょう。

学会の意義・メリットの低下

研究者にとって、学会に所属するメリットが以前よりも少なくなっている背景があるようです。

特に企業の研究者にとっては、学会での発表や論文執筆が業務上の優先事項ではなくなっており、学会費を払ってまで所属し続ける理由が薄れています。

さらに、学会費の負担が個人にのしかかるケースもあり、これを理由に退会を検討する人も多少なりともいます。

その一方で、学会とは別に若手研究者同士のネットワークが形成され、学会に所属しなくても研究交流ができる環境が整いつつあることも、学会離れを加速させて学会の人手不足を誘発させている要因の一つです。

学会の人手不足を解消する方法は?

学会の運営における人手不足を解消するためには、会員の獲得・維持、業務の効率化、若手研究者の育成など、複数の対策を組み合わせることが重要です。

ここからは、そんな学会の人手不足を解消する方法について解説していきます。

学会の魅力を向上させる

学会の人手不足を解消するために、学会に所属することのメリットを明確にし、広報活動を強化する必要があります。

具体的には、学会を通じて得られる学術交流、研究支援、キャリアサポートなどの利点を会員に伝え、参加の意義を強調することが重要です。

また、専門家同士のネットワークを強化し、研究者が価値ある情報交換や共同研究の機会を得られる環境を整えることが求められます。

さらに、オンラインイベントやバーチャル学術交流を活用し、物理的な制約を減らすことで、参加のしやすさを向上させることができ学会の人手不足を解消することに繋がるでしょう。

若手研究者の支援と積極的な勧誘

学会の将来を担う若手研究者の参加を促し、積極的に運営に関わってもらうことで、人手不足を解消できます。

そのためには、学会費の減免制度や奨励金を設け、若手研究者が経済的負担を感じることなく参加できるよう配慮することが重要です。

また、経験豊富な会員が若手研究者を指導するメンターシップ制度を確立し、学会運営への関与を促す仕組みを作ることが求められます。

さらに、学会を通じた就職・転職支援や、企業・大学とのコネクション作りを強化し、学会に所属することがキャリア形成に有利であることをアピールすることで、若手研究者の参加意欲を高めることができ、学会の人手不足解消に繋げることができるでしょう。

学会活動の柔軟化と多様な関わり方の提供

学会への関わり方を柔軟にし、多様な人材が参加しやすい環境を整えることで、学会の人手不足解消に繋がるでしょう。

例えば、短期間のプロジェクトベースでの学会運営参加を促し、学会の業務負担を分散させる仕組みを導入することが考えられます。

また、他の学会や業界団体と協力し、イベントの共同開催などを通じて業務負担を軽減することも効果的です。

さらに、オンラインでの学会運営サポートを可能にし、遠方の研究者や企業関係者が学会運営に関与できるようにすることで、参加のハードルを下げることができ学会の人手不足解消に繋げることができます。

まとめ

学会会員の人手不足を解消するためには、若手研究者の積極的な参加促進、業務の効率化、企業との連携強化が重要です。

学会の魅力を高め、多様な人々が関わりやすい環境を整えることで、持続可能な運営を実現し、人手不足の解消ができるでしょう。

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